パソコンにありがちな事

点がどんどん増えて行く

最近の精神があったのですが、いつのまにか自分の体にイボが増加しています。あまりにも自分の腕と足をまじまじと見ることもないため、冬が近づいてきて肌が乾燥してきたのでクリームを塗っていて、これまでになかった場所にほくろができている部分があるに気が付きました。それを友人言ったらみんな同じ経験をしました。
汚れの大きな要因として紫外線があります。紫外線を受けることにより、紫外線などになると、汚れの原因にもなります。そのほかにも、化粧品などによって炎症も汚れの原因となっています。そして、洗顔などをするときに強くこすっても捨てたり、刺激を与えても捨てることも、シミの原因となります。
【政治部デスクの斜め書き】

　明けましておめでとうございます。

　民主党の小沢一郎元代表の「政治とカネ」の問題に明け暮れた昨年と違って、今年は明るい年になってほしい。

　昨年末、小沢氏の衆院政治倫理審査会出席表明を聞いた政府高官は「政治は一寸先は闇…、いや、一寸先は台風一過だ」と喜んだ。台風が過ぎた後のように空が晴れ渡ってくれればいいが、残念ながら日本を覆う雲はますます厚くなっている。

　小沢氏の政倫審出席問題をめぐる民主党内の対立は一層深まっており、菅直人首相の支持率も低迷が続いている。しかも、日本の政局が混迷しても国際情勢は待ってくれない。

　昨年一年間、日米安保条約改定５０周年にあわせ、「同盟弱体化」と題した企画を連載した。もちろん同盟が弱体化されることを期待してつけた題名ではない。同盟強化を望んだが、鳩山由紀夫前首相は米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）問題で迷走に迷走を重ねた。菅直人首相に代わっても移設問題で日米合意履行のメドはたっておらず、同盟深化の具体像は見えてこない。

　そんななか、１２月に企画第６部の取材していた際、自衛隊幹部がもらした次の一言が気になった。

　「春、再び中国海軍が太平洋で訓練を実施することは確実だ。さらなる妨害行為で日本を牽（けん）制（せい）することもありうる」

　昨年４月、中国海軍の潜水艦２隻、駆逐艦２隻など計１０隻が沖縄本島と宮古島の間の公海を通過し、太平洋に入り、沖ノ鳥島（東京都小笠原村）周辺で演習を行ったことは、記憶に新しい。

　４月８日と２１日には、中国の艦載ヘリコプターが監視中の海上自衛隊の艦船に接近する事態が発生した。「横の距離で約９０メートル、高度差で約３０メートル」で、「船の航行にも影響を与えるほどの近い距離だった」（当時の赤星慶治海上幕僚長）。

　今春、中国が再び演習をするのは確実とみられ、その際昨年よりも挑発行為がエスカレートすることも予想されるというのだ。米海軍の音響測定船インペッカブルに対し、中国側が行った執（しつ）拗（よう）な嫌がらせのようなことを日本に対しても試みるかもしれないという。２００９年３月、インペッカブルは南シナ海上の公海で、中国軍船舶に衝突の危険があるほど接近された。

　当時、ワシントンでこの問題を取材したが、米政府当局者や専門家は、０１年４月に米軍の電子偵察機ＥＰ３が中国の戦闘機と接触した事件と同様に、中国側には発足間もないオバマ米政権の反応を試す狙いがあったのではないかと分析していた。

　インペッカブルは非武装で、潜水艦が出す音を収集することが可能な低周波ソナーを配備している。収集した情報は潜水艦探知に利用される。

　中国軍事を研究する米シンクタンク、国際評価戦略センターのリチャード・フィッシャー上級研究員は、海南島には中国軍の新型原子力潜水艦が配備されたため、インペッカブルは潜水艦が通る海底の観測を行っていた可能性が高いと述べた。

　同氏は「技術の進歩で中国の潜水艦の探知は難しくなっており、海底の状況に関する情報を集めることは不可欠となっている」と指摘した。そのうえで、中国の船舶が０８年１２月、尖閣諸島の日本領海内を９時間半以上にわたって周回したことも踏まえ、「日米が航行の自由を守るという断固たる意思を示さないと、中国は海軍力増強を背景に、より大胆な行動をとるだろう」と予想した。

　中国海軍はフィッシャー氏が述べた通り、昨年挑発行為を行った。

　本来なら中国の「挑発行為」を想定し、首相官邸を中心に各省庁が協力して対応策を練っておく必要がある。しかし、いまの菅政権は尖閣諸島沖での中国漁船衝突事件を映したビデオ映像の流出を受け、情報保全には熱心に取り組んでいるが、領域警備法などの法的枠組みには前向きではない。

　領海内に入った外国漁船が違法操業をしていない場合でも立ち入り検査ができるようにするなど、海上保安庁の権限強化に向けた有識者会議の初会合が開催されたのも、衝突事件が発生してから約３カ月後だった。

　昨年１２月中旬、「日本は米欧同盟とどう協力していくか」と題する東京財団主催のシンポジウムで、英紙フィナンシャル・タイムズのフィリップ・スティーブンズ副編集長は「アジアに来ると心配になる。国境紛争はたくさんあり、５年、１０年先を考えるととても危険だ。その意味でも、日本が安定的な政権を持つことが大切だ」と強調した。

　菅首相は昨年末、記者団に対して「次の通常国会までに強力な態勢を作りたい。そう考えて、いろいろ今考えているところです」と述べた。内閣改造を念頭に置いた発言だが、いまのままでは期待薄だろう。このままでは今年は昨年よりももっとひどい年になりそうだ。一年後、「予想が外れた」と振り返ることができるよう望みたい。実印（有元隆志）

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